【コンサート会場:コロナ対策】予約システムを活用して安心できるコンサート運営を実現

【コンサート会場:コロナ対策】予約システムを活用して安心できるコンサート運営を実現

コロナウィルス(COVID-19)の影響で、コンサートの中止やライブの延期など、音楽業界は苦しい状況が続いています。しかし、こんなときこそ将来を見据え今後のコンサート会場運営を再び軌道に乗せるために、

コロナ禍後(アフターコロナ)の集客戦略を今のうちに立てておくこと

これが、重要です。

このシリーズでは業種毎のウィズコロナの集客ノウハウについて紹介します。今回はウィズコロナにおいてコンサート会場の運営を軌道に乗せるための3つの条件についてお話しします。

コンサート会場事業者の取組み

1.参加人数の制限

2021年1月に発令された緊急事態宣言以降、東京都をはじめとする11の都府県においてイベントの開催人数に制限がかかりました。

イベントの参加人数はその規模にかかわらず屋内・屋外ともに5000人以内にへと制限。室内においては、収容定員の50%以内の参加人数を義務付ける制限がかかりました。

2.会場内での除菌・消毒の徹底

コロナウイルス感染予防において、除菌は非常に有効な手段です。

コンサート会場内のドアや会場内の座席など、参加者の方が触れる可能性がある場所への除菌を徹底しましょう。

他にも除菌以外の感染予防対策として、人との距離を保つための工夫や会場内の定期的な換気を実施しています。

また、アルコールの他に、次亜塩素酸精製水もコロナウイルスへの有効性が確認されています。
ただし、空気清浄器のような機器やスプレーボトル(霧吹き)での空間噴霧に関しては意見が割れており、現状は行うべきではないとの風潮が強いようです。

消毒・殺菌に関する詳細な情報は下記からご確認ください。

参考記事:新型コロナウイルスの消毒・除菌方法について(厚生労働省・経済産業省・消費者庁特設ページ)
参考記事:「次亜塩素酸水」の使い方・販売方法等について(製造・販売事業者の皆さまへ)(経済産業省、消費者庁、厚生労働省)

3.受付の際の検温やマスクの着用

コンサートに来たお客様が会場に入る際には、必ず検温を実施しています。

新型コロナウイルス(COVID-19)の症状として発熱があることは周知の事実です。

2020年5月7日までは厚生労働省が公表したコロナ感染の定義として「37.5度以上の発熱が4日以上」がありましたが、2020年5月8日からは発熱の度数や日数に関する具体的な定義は削除されました(参考記事:「37.5度以上」削除 PCR相談目安改定 幅広い受診促す(日本経済新聞))。

しかし、コロナに感染すると高熱を発することに変わりはないため、やはり検温は有効な手段なのです。

店舗による検温では主に額や手首から体温を測定可能で、なおかつ機器が直接皮膚に触れない「非接触式体温計」が使用されています。

また検温以外の感染予防対策として、マスクの着用が義務付けられています。

マスクは「飛沫感染」を防ぐために必要なものです。様々な催し物が開催されるコンサート会場ですが、音楽ライブやアーティスのコンサートなどにおいては、開演中の大声での歓声や声援等は禁止されています。

コロナによる飛沫感染を防ぐためにも、ガイドラインのルールの徹底を行いましょう。


一般社団法人コンサートプロモーターズ協会をなどの音楽業界では、

音楽コンサートにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン(令和2年10月8日改定)

このような新型コロナウイルス感染防止対策ガイドラインも発行しています。他会場の対策もあわせて参考にし、より良いウイルス対策を行っていきましょう。

コロナ禍後に生き残るコンサート会場、3つの条件

コロナ禍~コロナ禍後にかけて、コンサート会場・ライブハウスの運営者が意識的に行うべき対策を3つの条件としてまとめました。

1.「3密」を避ける

「3密」とは「密接」「密閉」「密集」のことを指します。

コンサート会場では観客の距離が必然的に近くなり(密接)、多くの会場は屋内です(密閉)。また、コンサートが始まってからは長い間客席に座ることとなります(密集)。

以上のことから、コンサート会場・ライブハウスはコロナ禍では避けるよう言われている「3密」の定義に合致しているといえるでしょう。

では、コンサート会場・ライブハウスが「3密」を避けて運営するには、具体的にどのような方法があるでしょうか。
下記に列挙してみます。

「密接」を避ける方法

・会場入り口ではマスク・フェイスシールド・手袋を着用
・紙チケットではなく電子チケットでのチケット販売
・紙チケットの場合は、来場者自身にもぎってもらう


参照元:チケプラ(旧:EMTG)電子チケットについて

これらの施策は、コロナウィルスが「接触」「飛沫」によって感染することが判明していることから推奨されています。直接何かに触れたり、唾液から感染することを未然に防ぐ意識を持つことが大切です。

「密閉」を避ける方法

・会場内を定期的に換気する。または可能であれば野外での開催をする
・観客が外気に触れられるよう、建物外への経路を知らせる

室内の空気を入れ替えないまま循環させていると、万が一コロナウィルスが紛れ込んだ際に逃げ場が無くなってしまい、感染リスクが上昇します。

空気の入れ替えを徹底しましょう。

「密集」を避ける方法

・観客同士の間は一定以上の距離を保つ
・観客の人数制限を設ける
・開演時間の短縮を行う

引用:SPICE 日本フィルと京都フィルが、新型コロナウイルス騒動後それぞれ初の演奏会を開催

「密集」に関しては、コンサート会場の規模や収容可能人数によって、大きく深刻度が変化します。狭ければ狭いほど、また人が多ければ多いほど対策を講じる必要性が高まります。

厚生労働省が発表した

新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」の実践例

によると、

人との間隔は、できるだけ2m(最低1m)空ける。

厚生労働省:「新しい生活様式」の実践例より引用

とあります。

例えば会議室内で2mの距離を空けることは、なかなかに難しいものです。しかし2mが難しくてもその半分の1mでしたら実現可能性がぐっと高まります。

可能な限り「人と人の距離(ソーシャルディスタンス)をとる」ことを心掛けましょう。

2.衛生管理を徹底する

コンサート会場では、多くの観客が入退場を繰り返すため、観客同士が密接してしまったり、思わぬ場所を通じての感染拡大の可能性があります。
具体的に気を付けたい点は、

・観客が入場する際はマスクの着用・検温・消毒を実施する
・トイレや喫煙所など多くの方が利用される場所の消毒を徹底する
・会場のドアは開けっ放しか、会場スタッフが開ける
・清掃を定期的に行う
・会場スタッフの健康管理をしっかりと行う

などです。

3.コロナ対策への取り組みを周知する

ここまでお話ししました内容は、コロナウィルスの感染予防の対策をまとめたものでした。一方、本項では前述の2項とは少し毛色が異なり、「コンサート会場」「ライブハウス」の運営にあたってプラスになる施策についてご紹介いたします。

「3密」への配慮も、衛生管理の徹底も、会場の運営者がそれをしっかりと行っているかどうか、顧客からはあまり見えません。ですので、来場者へのアピール活動の一環としても、「どのようなコロナ対策を行っているか」を明示することは必要なのです。

例えば、

・感染予防への取り組みをステッカーやPOPにしてコンサート会場の目立つ場所に設置する
・各自治体が発行している「コロナ対策認可」ステッカーをコンサート会場の目立つ場所に設置する
・ホームページや予約サイトに、コロナ対策や衛生管理に関する取り組み内容を記載する

などがあります。

ホームページや予約サイトにおけるコロナ対策アピールは忘れがちですが、インターネット上で不特定多数に閲覧される為、アピール効果は抜群です。

RESERVA予約システムでできる周知方法

例えばRESERVA(レゼルバ)予約システムでは、

  • 感染予防対策実施の文言をサイト情報に記載
    (管理画面>基本設定>ビジネス情報登録>サイト情報)

  • サイト情報の写真を感染予防対策している画像に変更
    (管理画面>基本設定>その他詳細設定)

  • 予約時のアンケートにコロナウィルスに関するチェック項目を設ける
    (管理画面>高度な設定>顧客項目設定・予約時アンケート設定>予約時アンケート設定ボタン>質問を作成する)

  • コロナウィルス関連の情報をメールにして自動配信
    (管理画面>顧客サポート>お知らせ作成>お知らせ作成ボタン)

このような予約サイトの訪問者に向けた感染予防対策アピールが簡単な設定で行えます。

お客様がネットから予約する際に、必ず利用する予約サイト。
コンサートへの来場者の目に触れる機会の多い予約サイトだからこそ、コロナ対策への取り組みをお客様にお知らせできるのです。


コロナ禍が終息した後、コンサート会場・ライブハウスの運営を軌道に乗せるために必要な「3つの条件」についてご紹介いたしました。

感染予防対策をしっかりと行った後には、必ずホームページや予約サイト上での顧客アピールを行いましょう。そうすることで、コロナ後の顧客離れを最小限に抑えることができます。

以上の点をコンサート会場の運営にお役立ていただければ幸いです。

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当記事に掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、RESERVAブログは閲覧者が当記事の情報を用いて行う一切の行為について、何らの責任を負うものではありません。新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として、政府発表をご参照ください。

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